反ブラックフライデー? SNSで広がる "無買日"運動

 ブラックフライデー商戦が過熱する中、SNS上では消費者の側からそれに対抗する動きも盛り上がっている。ハッシュタグ #buynothingday(無買日)を用いて、感謝祭翌日にあたる「ブラックフライデー」をボイコットする意思を表明するというものだ。この「無買日」運動は元々1992年に始まったもので、近年ではインターネットを通じても広がりを見せている。

ロゴ - Courtesy Permaculture Magazine
 
 「無買日」は、24時間一切の買い物をせず、代わりに友人や家族と時間を分かち合うという運動で、現在世界60ヵ国で実践されているという。
 
 英「無買日」運動サイトには、「ブラックフライデーが引き起こす無法状態は酷くなる一方で、今日では極めてたちの悪い現象になっている」との文言が。「大手小売業者はブラックフライデーを使って一日だけの値引きをし、人々を狂騒へと駆り立てる。こうして消費者は、来年にはゴミになる商品の山を奪い合うのだ」。
 
 多くの小売業者にとって、ブラックフライデーは売上に大きく貢献する重要な一日となっている。クリスマス休暇シーズンの幕開けでもあり、小売業では赤字が黒字に転じるという由来がある。ブラックフライデーからサイバーマンデーにかけて各小売業者は様々な値下げを行い、オンラインの売上は金曜日から土曜日の間に84億ドル(約9400億円)にまで達すると見られている。
 
 こうした大量消費に異を唱えているのは消費者だけではない。「パタゴニア(Patagonia)」やECサイト「ネッタポルテ(Net-a-Porter)」などは、ブラックフライデーの売上を自然保護やチャリティーに寄付するアプローチを取った。「パタゴニア」は売上全額を草の根環境団体に、そして「ネッタポルテ」は15%を途上国の妊産婦と乳幼児を守る「ホワイトリボン」運動に寄付すると発表している。
 

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