インターネット広告費が初の1兆円超え 「ファッション」部門は前年割れ

　電通が2月24日、国内の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2014年 日本の広告費」を発表した。総広告費は前年比2.9%増の6兆1,522億円で、消費税率引き上げの影響はあったが通期では6年ぶりに大台を突破。媒体別ではインターネット市場が、スマートフォンや動画広告、新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、調査開始以来初めて1兆円を超えた。

　2014年の総広告費は消費税率引き上げ前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」の開催などで伸長したのち、消費税率引き上げによる反動で落ち込みがみられたが、「2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会」を機に緩やかに伸長。通年では3年連続で前年実績を上回っている。業種別では、全21業種中で「化粧品・トイレタリー」など14業種が前年を超えたが、「ファッション・アクセサリー」は婦人服や紳士・婦人靴の不調により前年割れした。

　衛星メディア関連を含む「マスコミ四媒体広告費」は同1.6％増の2兆9,393億円となり、新聞と雜誌が前年を下回ったもののインターネットが牽引。媒体費と制作費を合計したインターネット広告費は同12.1％増の1兆519億円だった。前年を上回る伸び率だった媒体費は、キュレーションメディア等の新規メディアの出現もあって枠売りやアフィリエイトが堅調に推移し、運用型は広く効率的に広告を配信するDSPの浸透が奏功して大きく伸びた。