ドルチェ＆ガッバーナ、現行年度も中国での失速見込む　尾を引く炎上事件

　2019年3月期の成長にも減速が見られたドルチェ＆ガッバーナ（Dolce&Gabbana）だが、中国市場では現行年度も引き続き売上が停滞するとの見方を示した。同国でのキャンペーンに非難が集まった"炎上"事件が後を引いている。

 　世界の高級財市場において、中国人による消費は3分の1以上を占めている。さらに、国外旅行先ではなく自国での購買が増えているのが近年の傾向だ。
 
　ドルチェ&ガッバーナ全体の2019年度売上高は、前年比4.9%増の13億8000万ユーロ（約1619億7800万円）だった。うち半分以上が店舗とアウトレットの売上だったという。

　しかし地域別に見てみると、アジア・太平洋市場の売上構成比は前年25％から22％へと縮小しており、同社はグレーターチャイナでの売上が2020年度も引き続き停滞すると予想している。
 
　事の発端は昨年11月に行われたブランドの中国向けキャンペーンで、内容が人種差別的だとの批判を浴び、上海でのショーは中止。商品のボイコットも盛んに叫ばれた。
 
　現地のモデルがピザやスパゲッティを箸で食べようと苦戦する動画はキャプチャ画像と共にインターネットで瞬く間に広まったが、その後共同創業者のステファノ・ガッバーナ（Stefano Gabbana）がSNSに中国に対するネガティブなコメントを投稿したことでも物議を醸した。本人は自分のアカウントが乗っ取られたと主張している。
 
　こうした一連の騒動を経て、ドメニコ・ドルチェ（Domenico Dolce）とガッバーナは「許し」を請う動画を公開しており、ブランドにとって重要なマーケットにおけるブランドイメージの回復を図っていた。

　しかし決算資料に中国での一件についての言及はなく、高まる貿易関係の緊張と中国経済の減速が影を落としたとブランド側は説明している。また、香港での抗議運動もファッションブランドに打撃を与えた。

　アジアとは対照的に、米州地域ではドルチェ＆ガッバーナの売上は好調に伸びており、2019年度は16％の増収と前年の成長率13％から加速した。その他の市場に関しては、それぞれの売上構成比はイタリア23％、ヨーロッパ28％、日本5％となっているが、おおむね横ばいの結果だった。
 
　現行年度の売上高も全体としてはわずかに伸びる見込みだが、コストが売上高の60％近くを占めることもあり、利益率は厳しい。
 
　2019年度のEBITDAは40％以上落ち込んだ8720万ユーロ（約102億3300万円）で、利益率も12.2%から6.3%への低下した。
 
　しかし、2020年度下期には回復すると同社は説明している。「秋冬シーズンの立ち上がりが好調で、下期に関しては予想以上の業績になる可能性もある」。

 
（2019年8月27日現在、1ユーロ＝117円で換算）