日本気象協会／電通に気象データ提供、デジタル広告配信と気象連動へ

　日本気象協会は12月11日、電通が新たに開発を開始する「Weather Enhanced Marketing」への気象情報の提供ならびに気象に関するコンサルティングを開始した。

　「Weather Enhanced Marketing」は気象データを活用した広告マーケティングであり、日本気象協会が気象の専門家として連携することにより、電通ではさらに高度な広告マーケティングの展開が可能となる。
 
　気象条件の変化が人々の行動に及ぼす影響の強さは、かねてよりさまざまな基礎分析や定性的な見解の中で語られてきた。広告マーケティングの分野でも気象の及ぼす影響は大きく、メディア接触履歴やその後の購買行動に及ぼす影響も含め、気象は重要な要因の1つに挙げられる。

　今回、日本気象協会は電通と連携し、従来のマーケティング活動に気象予測を取り入れることで、さらに電通の広告マーケティングが高度化するよう支援する。
 
　今後、デジタル広告の配信素材を気象データに連動させて最適化していく。
 
　また、AIを用いた広告効果予測モデルに過去の気象データを投入し、予測精度を向上。気象データを考慮し、最適な広告投下タイミングを分析するプランニングツール導入を目指す。



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