シャネル、2018年度も増収増益　身売りの噂は完全否定

　シャネル（Chanel）社が発表した2018年度の業績は、売上高・利益ともに前年度を上回った。身売りの噂は完全に否定し、独立を保つ姿勢を再確認している。

　シャネルの2018年度の売上高は12.5%増の111億2000万ドル（約1兆2100億円）で、純利益は16.4%増の21億7000万ドル（約2356億2900万円）だった。
 
　すべての地域で増収となったが、特に19.9％の伸びを記録したアジア太平洋地域がけん引した。ヨーロッパは7.8%増、米州では7.4%増だった。

　同社が長い歴史の中で決算を発表したのは前年2017年度が初めてのことで、そうした変化からも身売りを検討しているのではという憶測が飛び交っては否定されていた。
 
　フィリップ・ブロンディオー（Philippe Blondiaux）最高財務責任者（CFO）は、会社の売却も考えていなければ上場する計画もないと、再度ロイター通信に告げている。
 
　「我々は今の市場でひと際価値のあるブランドであるという事実を認識した。ああいった噂は残念ながら何度も定期的に話題に上がる」とCFO。
 
　「例えばエキゾチックレザーの使用廃止や価格調整といった決定を自由に下すためにも、シャネル社は独立していなければならない」とも補足した。
 
　カール・ラガーフェルド（Karl Lagerfeld）亡き後、新しいクリエイティブディレクターに就任したヴィルジニー・ヴィアール（Virginie Viard）がこの5月に初めて単独で手掛けたコレクションを披露したが、CFOによるとシャネル社はヴィアールを長期的な目で見ているという。
 

（2019年6月17日現在、1ドル=109円で換算）