ジェトロ、パリでメンズ支援を再開　英ウェブメディアと協業でデジタル強化も

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Christel Divert

掲載日
2018/06/19

　ジェトロ（日本貿易振興機構）が、6月に開催されるパリ メンズファッションウィーク2019年春夏コレクションで、日本のメンズファッションデザイナーへの支援を再開する。

　2012年以降、メンズファッションの輸出振興に関する援助は予算削減を理由に中止されていた。6年ぶりの再開となる今シーズンは、47ブランドを対象に、展示会「マン（Man）」および「トラノイ（Tranoï）」、あるいはその他単独・合同ショールームへの出展支援を行う。
 
　「パリは我々にとって、世界のファッションの中心であり続けている。また、ジェトロ ・パリ事務所は1960年代に設立されており、ヨーロッパの中でも比較的歴史が長い。資金援助や従来の広告支援のほか、PR会社Station Serviceの勧めによるデジタルキャンペーンもスタートした」とジェトロ・パリの児玉高太朗次長。

　デジタルキャンペーンに関しては、Station Serviceのジャン＝フランソワ・ソレール（Jean-François Soler）代表が主導し、イギリス発のメンズファッションオンラインメディア「Pause」と協業。4人のインフルエンサーが10ブランドのアイテムを着用し、パリの街角でシューティングを行った。
 
　「既にとても良い反応を得ており、非常に順調な滑り出しだ。ファッションに敏感なインターネットユーザーだけでなく、世界中のバイヤーも『Pause』誌をチェックしている。彼らにとっても、同誌は一歩先を行く存在だ」とジャン＝フランソワ・ソレールは強調する。
 
　期間中、日本のブランドからは51のコレクションが発表されるが、各会場の位置が一目でわかるパリのマップも作成し、情報冊子「Modem」、およびオンラインサイト「Modem Online」に掲載するという。また、ジェトロ・パリ事務所からは2人のコーディネーターがデザイナーの支援に加わり、海外のマーケットに適した商品レンジの選択や、バイヤーとの商談に関しての助言を行う。

　「デジタル分野には特に関心がある。今回のキャンペーンが上手くいけば、今後もこうした方針を継続するつもりだ。日本のストリートブランドには非常に適した方向性だと思う」と児玉次長は述べた。「日仏間の貿易振興を目指すにあたって、やはり日本製の商品の価格が高すぎるという側面がある。日本と欧州連合（EU）の経済連携協定（EPA）が7月に署名され、関税の引き下げにより貿易が拡大することを期待している」。