「ナイキ（Nike）」が、気候変動に対する取り組み「Move to Zero」を発表した。ブランドのサプライチェーン全体が環境に与える影響を最低限に抑えながら、ポジティブに影響する仕組みを広げていく。

　同ブランドの調査によると、1980年代と比較して摂氏32.2度を超えた日数が25％増加しており、特にアメリカではルイジアナやテキサス、ミシシッピの各州の一部で猛暑により外で過ごせる期間が2050年までに最大2ヶ月減少する可能性があるなど、温暖化が進行している。また、スノーボードなど降雪が必要となるスポーツにおいては、競技ができる環境が直近30年間で7％減少し、このまま継続すれば2050年には11％〜22%減少する見込みだという。これらを踏まえて、ナイキは地球の気候変動に対処することがスポーツの未来を守ることであると考え、Move to Zeroに着手する。
 
　具体的な目標としては、2015年に締結された気候変動枠組み条約「パリ協定」に即して2030年までにブランドのサプライチェーンにおいて炭素排出量を30％削減し、2050年までに所有施設と運営施設で100%再生エネルギーで稼働する。素材については、全てのフットウェア生産過程から生まれた廃棄物の99％を再利用。特に年間10億本以上を廃棄しているというペットボトルは、ジャージやフライニットシューズのアッパーに使う糸にリサイクルする。また、廃棄物やシューズのリサイクルプログラム「Reuse-A-Shoe」と「ナイキグラインド」によって、陸上のトラックや遊技場の路面などを作るという。