プラダ、2018年度は4年ぶりの増収　シーズン末のセールは中止する意向

　プラダ（Prada）グループの2018年業績は、4年ぶりに増収へと転じた。また、利益率向上とブランドイメージ保護のため、シーズン終わりのセールを取り止める方針も明らかにしている。

　2017年末に戦略を展開したことで始まった増収傾向をより堅固にするべく、冬と夏の年2回行っていたシーズン末のセールを中止することを発表。競合相手の「グッチ（Gucci）」も同様の施策を講じている。
 
　「2019年から値下げを取り止めることを決めた」とパトリツィオ・ベルテッリ（Patrizio Bertelli）CEO。

　「今回の決定がブランドイメージの強化に繋がるほか、特に利益率の向上を確約してくれるものと考えている」。
 
　LVMHやケリング（Kering）といった大手コングロマリットが力を拡大し競争が激化する業界のなかで、プラダは新旧の競争相手に後れをとってきた。
 
　短期的に見れば成長率に響くことは否めないとしながらも、Bernsteinのアナリスト、ルカ・ソルカ（Luca Solca）氏はシーズン末のセール中止という決断を評価する。
 
　プラダの2018年度売上高は31億4200万ユーロ（約3975億7700万円）で、恒常為替レート換算で6％の増収を記録した。現行レートでの成長率は3％。
 
　2年前から、店舗の改装と移転、新規商品の投入やEC事業に注力してきたが、それが今回の増収で一つの転機を迎えたと考えられる。ちなみに、ECの売上構成比については、2020年までに20％まで引き上げることを目標の一つに掲げた。2018年度、ECの売上は2ケタ台後半の伸びを記録したという。
 
　フランスの「黄色いベスト」運動、各国間における貿易関係の緊張、ドル高や中国の減速といった要因に苦しめられ、下期はやや厳しいものとなったが、それでも今回の業績は戦略転換の成果の表れだとベルテッリCEOは述べている。
 
　しかし、売上高が伸びた一方で営業利益は引き続き減少しており、2018年度のEBITは10％減の3億2380万ユーロ（約409億7200万円）となった。主な要因は不利な為替レートにあるという。
 
　Retfinitivのアナリストは、売上高31億7000万ユーロ（約4011億2000万円）、営業利益3億7700万ユーロ（約477億400万円）を予想していた。
 
 
（2019年3月18日現在、1ユーロ＝127円で換算）