国内アパレル市場/「百貨店」チャネルが不調2.9%減

 矢野経済研究所はこのほど、国内アパレル市場調査を発表した。

国内アパレル市場規模推移

 品目別や販売チェネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにしている。
 
 2017年の国内アパレル総小売市場規模は前年並みのの9兆2168億円となり、2年連続のマイナスから横這い推移となった。
 
 品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が前年比0.4%減の5兆7312億円、紳士服・洋品市場が同0.8%増の2兆5678億円、ベビー・子供服・洋品市場が0.2%増の9178億円となり、紳士服・洋品、ベビー・子供服・洋品は微増、婦人服・洋品は微減であった。
 
 販売チャネル別にみると2017年は紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品、いずれも百貨店チャネル、量販店チャネルにて苦境が続いている。
 
 その一方で、いずれの品目も専門店チャネル、その他(通販等)チャネルで微増となった。
 
 2017年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は2.9%減の1兆8698億円、量販店は2.9%減の8338億円、専門店は0.7%増の5兆162億円、その他(通販等)は3.0%増の1兆4970億円と、専門店チャネルおよびその他(通販等)チャネルが伸長している。
 
 百貨店では、衣料品全ての品目で前年を下回り、依然として厳しい状況が続いているが、2016年と比べてマイナス幅はいずれも減少している。
 
 量販店(GMS)の衣料品売上額は前年同様に天候不順や消費者の節約志向の高まりなどから、全ての品目で減少した。
 
 一方で、商品と価格のバランスに優れた、値頃感のあるアイテムを品揃えの中心にしている専門店は好調を維持している。
 
 ただ、売上規模の大きい上位専門店による寡占化が引き続き進行しつつあり、企業間の好不調の差は広がりつつある。
 
 国内アパレル総小売市場は、今後、少子高齢化の影響などにより横ばいから微減傾向で推移する見通しである。
 
 販売チャネル別では、モール型のファッション通販サイトが好調なことなどから、引き続き「その他(通販等)」の構成比が高まっていくと予測している。



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