矢野経済研究所は12月13日、国内アパレル市場に関する調査（2019年）を発表した。国内アパレル市場を調査し、品目別や販売チャネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにしたもの。

　調査によると、2018年の国内アパレル総小売市場規模は前年比0.1％の9兆2239億円となり、2年連続の横這い推移となった。
 
　品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が0.2％減の5兆7214億円、紳士服・洋品市場が0.7％増の2兆5845億円、ベビー・子供服・洋品市場が0.0％の9180億円となり、紳士服・洋品は微増、ベビー・子供服・洋品は横ばい、婦人服・洋品は微減となった。

　販売チャネル別にみると2018年は紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品、いずれも百貨店チャネル、量販店チャネルで苦境が続いている。その一方で、いずれの品目も専門店チャネル、その他（通販等）チャネルで微増となった。
 
　2018年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は4.0％減の1兆7945億円、量販店は3.7％減の8027億円、専門店は1.0％増の5兆674億円、その他（通販等）は4.2％増の1兆5593億円と、専門店チャネルおよびその他（通販等）チャネルが伸長した。
 
　百貨店は、衣料品全般が厳しい状況が続くが、紳士服においては売場の見直し、商品のテコ入れなどあらゆる施策を講じている中、AIを活用した接客ツールを自主編集売場に導入するといった動きも見られ、より顧客ニーズに即した提案を強めている。
 
　量販店はマイナス基調が続き、明るい兆しが見えない。店舗によっては在庫過多による仕入れ抑制の影響やアイテムを全面撤廃するといった動きもあり、プラスに作用する要因が見出しづらい。
 
　専門店は、セレクトショップのようなファッション性を訴求し、感度の高いゾーンが堅調に推移したが、主要紳士服専門店チェーンは苦戦を強いられている。その背景には、天候不順のほかにクールビズによるカジュアル化、スーツ離れの影響がある。一方、紳士服の大手メーカーでは自社サイトを中心とするE コマースに注力する成長戦略が引き続き功を奏している。
 
　国内アパレル総小売市場は、今後、少子高齢化の影響などにより横ばいから微減傾向で推移する見通しとなっている。
 
　販売チャネル別では、EC（ファッション通販サイト）が好調なことなどから、引き続き「その他（通販等）」の構成比が高まっていくと予測する。
 
　そのため、今後ますますオムニチャネル化の戦略が重要となる。リアル店舗を意識したEC展開の取り組みがより必要となっており、相互の送客効果が生き残り戦略になる。



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