ファッションスタディーズ（Fashionstudies）が主催する、装いに関するトピックスを語る会「ソウダン（Soudan）」が10月6日、ファッションモデルの「ウェルビーイング（Well-Being）」を考えるトークイベントを開催した。18回目を迎える今回は、弁護士の海老澤美幸氏とファッションを社会学的に分析する藤田結子氏が登壇。また、ゲストに舞踊家のカオリ（Kaori.）氏を招き、国内外のモデルのウェルビーイングの状況について語った。

　テーマである「ウェルビーイング（Well-Being）」は、個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する。同イベントは世界の2大ラグジュアリーグループのケリング（Kering）とLVMHが、2017年9月6日にモデルのウェルビーイングを守るための憲章を策定したことや、コンデナストがファッションモデルへの対応の行動規範を定めたことを受け、現在の日本の状況を省みるために開催された。
 
　イベントはまず藤田氏が社会学的な視点からモデルの仕事について解説。常に自分の感情や感性を無理やりコントロールする「感情労働」と、クライアントの要求通りに体型や髪型といった固有の外見を制限する「美的労働」の側面があることを提示し、モデルたちが華やかなイメージに反して精神的かつ肉体的な苦痛と負担を強いられてる事実に焦点が当てられていないのが現状だと語った。

　また、写真家や出版社とモデルとの契約内容が日本と海外では異なり、モデルの扱いに意識の違いがあることにも言及。海外でのモデル経験があるKaori.氏は、海外では撮影の際に写真家が各々の契約書を持っており、出版社は写真家を通じてモデルリリース（肖像権使用許諾書）をモデル側から受け取らないと写真を使用できないのが通例であるのに対し、日本ではそういった手続きや書類の作成が業界全体で疎かになっていると指摘する。実体験として、国内トップのモード誌でフォトグラファーのマリオ・テスティーノ氏が撮影するファッションストーリーのモデルを依頼された際、事前に担当編集者に要求した撮影用の衣装が準備されておらず服を脱がざるを得ない状況に追い込まれたことや、Kaori.氏の同意なく映像が撮影され公開されていたことなどを明かした。また、同誌編集部から撮影前に企画内容や報酬など詳細についての説明は一切なく、Kaori.氏の問い合わせに対しても数ヶ月放置するなど、誠意ある対応ではなかったという。日本やアジアのモデルの労働環境について藤田氏は、元モデルで現在は社会学者として活動するアシュリー・ミアーズ（Ashley Mears）氏の研究内容を引用。「日本を含むアジアでのモデルの市場は欧州に比べてキャリアを積みづらく、生活費は稼げても自身のポートレートに加わらない仕事ばかりという状況であり、貧困街出身のモデルが売春に手を染めてしまうケースもある」と紹介した。
 
　海老澤氏とKaori.氏とのセッションでは、Kaori.氏が自身のブログで荒木経惟氏との仕事において劣悪な環境を経験したと公表した後、国内外からさまざまな反応があったことにも触れた。Kaori.氏は韓国の「韓国女性人権振興院」からの依頼で現地で講演を行った際、韓国モデル協会（Korean Model Association）と政府機関である文化体育観光部がモデルの雇用環境の向上に努めていることに加え、芸術界における男性主導の状況に対する抗議が過去にあったことを知り「モデルやフェミニズムへの意識の高さを感じた」と話し、同じアジアでも日本と意識のレベルに差があることを指摘した。
 
　最終セクションでは海老澤氏が、法的な視点からモデルと雇用主の関係をレクチャー。モデルには労働者に適応される労働契約法や雇用機会均等法が適応されない場合があるといい、環境や待遇を改善するためにモデルの労働環境に関する条項を契約書に盛り込むこと、クライアント、カメラマンなどのクリエイター、モデルを含めた全員がモデルの労働環境について意識を持つことが重要であると語った。また、モデルが自身の肖像権を守るために同意書の作成を提案。モデルにとって、同意書には「法律的な取り決めの確認」「トラブルになった場合の証拠」「撮影に応じることが正しいか精査する機会」という3つの意義があると説明し、書式や署名が必要となる契約書の作成においてハードルが高いと感じる場合にはメールやLINEなどでも有効だという。文字に起こす作業が冷静な判断を下す時間となりモデル自身を守る判断につながるとし、同意書の重要性を訴えた。