CBREは7月2日、特別レポート「開花するポップアップストア～新しいリテールスタイル～」を発表した。

　同レポートは、東京の主要リテールエリア（銀座、表参道・原宿、新宿、渋谷）を対象に、路面店舗スペースに出店したポップアップストアについて実施した調査結果に基づくもの。
 
　東京の主要リテールエリアでは、ポップアップストアと呼ばれる期間限定店舗の出店が増えている。従来からの百貨店やショッピングセンターに加えて、路面店舗スペースを利用した出店形態が増えた。

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　東京の主要リテールエリアに出店したポップアップストア数を2015年と2018年で比較してみると、2015年はポップアップストア全体で284件の出店数が、2018年には380件と34％増えた。特に、路面店舗スペースに出店したポップアップストアの数は、2015年の77件から2018年には110件と43％増加している。
 
　路面店舗でのポップアップストアの出店が増えている理由として、企業がブランドや商品のプロモーションのためにポップアップストアを使うようになったことが挙げられる。背景として、スマートフォンの普及と、それによるソーシャルメディアの拡大があるという。
 
　情報が一気に拡散する環境が整ったことで、ポップアップストアを使った企業プロモーションが盛んになった。特に路面店舗は、ブランドの世界観が表現しやすいと言われている。百貨店やショッピングセンターに比べてコンテンツ作りの自由度が高いと考えられ、プロモーション効果を期待する企業が多く、利用増に繋がった。

 
　路面店舗のポップアップストア出店期間のボリュームゾーンは、2015年と2018年ともに「1週間以上～2週間未満」（2015年：35％ 2018年：31％）だった。「1週間未満」を含めると50％を超えている。
 
　短い期間の出店のメリットとして、限られた時間の中で提供される特別な体験という意識を消費者に持たせやすく、期間中の来場を促進でき、出店コストを抑え、比較的小規模な企業も出店しやすくなっている。

　出店エリアとしてのボリュームゾーンをみると、2015年は「原宿」（38％）、「表参道」（29％）が続いており、両エリアで67％を占めた。
　
　両エリアは、ミレニアル世代に人気があり、彼らが好んで訪れるエリアであるため、多くの企業がミレニアル世代をターゲットとしたプロモーションを展開している。

　業態別の割合でみると、2015年、2018年ともにボリュームゾーンは「ファッション」（それぞれ41％と35％）と「食物販・飲食店」（それぞれ34％と31％）になった。
 
　「ファッション」の内訳をみると、アパレルをメインに扱うブランドが、他のファッションブランドとのコラボレーション商品を企画し、限定販売しているケースが多いことがわかった。
 
　調査期間は、2019年3月20日～4月8日となっている。



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