EC特化型ファッションブランド「エバーレーン（Everlane）」が、ブラックフライデーの売上げでベトナムの工場で働く従業員のためにヘルメットを購入するプロジェクトを発表した。

　サンフランシスコを拠点にする「エバーレーン」は、「徹底した透明性（Radical Transparency）」をスローガンに掲げ、材料費や人件費、物流費などのコストを全て公式サイト上で開示することで知られるブランド。同社はこれまでブラックフライデー当日にecサイトを閉鎖したり、2014年からは工場で働く従業員の生活環境を向上するべく、当日の売上げを健康管理や語学授業、食材などの費用にあてるなど独自の取り組みを行ってきた。今年は同ブランドのニット製品を生産するベトナムのホーチミンにある工場「Nobland」に目を向けた施策を発表。ベトナムでは人口の95%が原付バイクを使用しているが運転時のヘルメット着用率は20%以下といい、交通環境が整っていないベトナムで、より安全に従業員が通勤できるようにヘルメットの提供を考案した。8千人の従業員にヘルメットを提供するために必要な金額は11万7,760ドル（約1329万円）と算出し、公式サイト上では集められた金額が随時更新されている。

　爆発的な売上げで小売業に黒字をもたらすことからその名がついているブラックフライデーだが、一方で昨年は米アウトドアブランド「Rei」が同日にアルバイト含む約12,000人の従業員に有給休暇を与え話題を呼ぶなど、米国内では大量消費をあおる同イベントに対抗した施策を提案するブランドも増えつつある。反ブラックフライデーで知られる「パタゴニア（Patagonia）」は、2011年に「Don't Buy This Jacket」という広告を打ち出したほか、今年は当日の売上げ全額を環境団体に寄付することを発表している。