「ZARA」ロックダウンによる影響で2020年度は減収減益　4月までに全店営業再開の見通し

　 「ザラ（ZARA）」などを展開するインディテックスが発表した2021年1月期通期の決算は大幅な減収減益に沈んだ。オンライン売上は77％の成長を記録したものの、新型コロナウイルスのパンデミックによるリアル店舗の閉鎖が大きく影響したとしている。

　
 売上高は前期比28％減の204億200万ユーロ（約2兆6500億円）、営業利益は28％減の113億9000万ユーロ（約1兆4800億円）、純利益は70％減の15億700万ユーロ（約1960億7500万円）だった。欧米のロックダウンによる影響から、3月8日時点で15％の店舗が未だ休業状態となっており、4月12日までには全店舗で営業を再開する見通しだという。
　全ブランドの店舗数は前期から640店舗少ない6829店舗となった。同社は最新テクノロジーを備えたリアル店舗を強化する戦略を打ち出しており、その一環で2022年までに小規模店舗を最大1200店舗閉鎖することを計画している。
　なお、インディテックスと並んで世界のアパレルSPAの3強として知られるファーストリテイリングの2020年8月期の売上高は2兆88億4600万円、ヘネス・アンド・ マウリッツ（H＆M）グループの2020年11月期の売上高は1870億3100万スウェーデンクローナ（約2兆4000億円）を計上。ファーストリテイリングとインディテックスの売上高はこれまで1兆円ほど開きがあったが、2020年度実績では差が縮まっている。
※2021年3月12日時点の為替レートで算出