ナイキ（Nike）が米国時間9月22日、2021年度第1四半期（2020年6〜8月期）の業績を発表した。ナイキブランドのオンライン売上高は前年同期比82％増の大幅伸長を記録。北米やグレーターチャイナ、APLA（アジアパシフィックとラテンアメリカ）では2桁増、EMEA（ヨーロッパ、中東、アフリカ）では3桁増だったという。

　この背景には新型コロナウイルスの感染拡大による生活様式の変化とデジタルシフトの奏功があり、ジョン・ドナホー（John Donahoe）社長兼CEOは「このダイナミックな環境の中で、革新的な製品の販売ペースと消費者との深いつながりを持つナイキに勝るものはない」とコメント。オンラインの売上は好調だったものの、ホールセール事業と直営店の業績低下により相殺され、全体の売上高は105億9400万ドル（約1兆1130億円）で1％減収したが、純利益は11％増の15億1800万ドル（約1594億円）となった。

 

　なお、前四半期の2020年度第4四半期（2020年3〜5月期）におけるトータルのオンライン売上高でも75％増加し、総売上高の30％に到達するなど、新型コロナウイルスのパンデミック以降、オンライン売上高が大幅に拡大している。

　地域別の売上高は、北米が2％減の42億2500万ドル（4438億円）、APLAは18％減の10億9900万ドル（約1154億円）だったが、EMEAは5％増の29億1000万ドル（約3057億円）、グレーターチャイナは6％増の17億8000万ドル（約1870億円）と伸長。主力市場の北米ではフットウェアの売上が11％増加し、30億ドル近くまで拡大した。