「パタゴニア」ブラックフライデー当日の売上全額を環境保護団体に寄付

　米アウトドアブランド「パタゴニア（Patagonia）」が、ブラックフライデーにあたる11月25日の全世界の売上全額を、草の根環境保護団体に寄付する。

　ブラックフライデーは、感謝祭（11月の第4木曜日）翌日の金曜日に設定されたアメリカ全土で実施されるショッピングデーで、爆発的な売上で小売業に黒字をもたらすことからその名がついている。日本においても「ギャップ」や「アメリカンイーグル アウトフィッターズ」が導入するなど浸透しつつある一方で、「パタゴニア」は2011年に「Don't Buy This Jacket」という広告を打ち出すなど大量消費をあおるブラックフライデーに反対する姿勢を示してきた。
 
　パタゴニアは、1985年以来、自然環境の回復と保護のために年間売上の1%を非営利環境団体に寄付してきており、これまでの寄附金額は約82億円（7,400万ドル）。今年のブラックフライデーは「必要なものをご購入いただいたお客様が地球への愛情を示すお手伝いをする日にしたい」とし、売上金の全額寄付を発表。日本国内での当日の売上げは全て日本の草の根環境団体に寄付される。同社CEOのローズ・マーカリオは「過去何十年にもわたってパタゴニアは、地球を大切にすることとビジネスの成功とは矛盾しないということを実証してきました。（草の根環境保護団体は）小規模で、大抵が資金に乏しく注目を浴びないにもかかわらず、最前線で戦っています。彼らを支援することはいま、これまでにないほど重要なのです」とコメントを発表している。