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掲載日
2019/04/18
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「ビーグレン」、サービスとテクノロジーの融合でフランス市場に進出  

掲載日
2019/04/18

 米カリフォルニアに本社を置き、日本で生産を行うサイエンススキンケアブランド「ビーグレン(B.glen)」がフランスに進出する。他にも、中国本土やシンガポールなど積極的な国外展開を計画しており、2018年の売上高は8700万ドル(約97億4300万円)を達成。直近12ヶ月ではすでに1億ドル(約111億9800万円)に到達しているという。アメリカでの設立から日本での成功など、インターネットを中心とした独自のビジネスモデルとブランドの展望について児玉朗 代表取締役社長に聞いた。

「ビーグレン」児玉朗 代表取締役社長CEO - DR


QuSome」コスメの開発とビジネスの始まり

 1994年にキャノンの米国駐在員としてロサンゼルスに赴任した児玉社長は、カリフォルニア大学サンフランシスコ校教授でドラッグデリバリーシステム(DDS)の専門家でもあるブライアン・ケラー(Brian Keller)博士と出会い、2000年に会社を立ち上げる。従来の化粧品が肌の奥まで到達しないことに目をつけた博士は、ビタミンCに浸透テクノロジー「Qusome」を用いてセラムを開発した。医療用だった同テクノロジーを美容商品に用いたのはそれが初めてで、これが代表商品「Cセラム」の原型となっている。

 その後は材料をバルクで卸す商売からスタートし、アメリカで化粧品のビジネスを展開したものの、消費者の要求が厳しい市場への対応は難しいものだった。そこで新たな機会を求め日本へ目を向けたという。

 
日本での成功

 2005年頃から日本へ「ビーグレン」ブランドとして展開を開始。ちょうどECやSNSが発展し始めた時期にもあたり、国内で全盛だった「ミクシィ(Mixi)」でスキンケア相談を行ったことで広まった。
 
 「すべてがインターネットで完結するのが基本」と児玉社長が話す通り、ECを基盤に、顧客サービスからコミュニケーションまで、すべてをオンラインで行う戦略で事業を拡大してきた。2018年度の売上高は8700万ドルだが、うち95%が日本での収益となっている。
 
 商品の生産もすべて日本で行っており、「『Qusome』テクノロジーの扱いは難しく、日本の契約工場でのみ実現できる」ことから「メイド・イン・ジャパン」にこだわる。国外で販売する商品もすべて日本製だ。


ビジネスモデルの確立と国際展開

 「単なる商品ではなくソリューションを提供する」コンセプトのもと、肌の悩み別に異なるトライアルセットを用意し、カスタマーサービス以外にスキンケア相談専門窓口を設けるなどパーソナライズしたアプローチで顧客を増やしてきた「ビーグレン」。長年のオンラインビジネスで培ってきた独自のノウハウも強みだという。
 
 2017年には香港に進出したが、「日本で確立したビジネスモデルを他の国にも適応したいと考えた」と話す児玉社長は、今年5月にシンガポール、9月には中国本土での展開を開始する計画も明かしてくれた。

フランス向けトライアルセット - DR



サービスとテクノロジー、フランスでの展望

 ヨーロッパ初進出となるフランスでは、やはりオンラインを中心に展開。段階的にポップアップなど実店舗でのプロモーションも行っていく予定だ。
 
 「アジア人女性には十分に受け入れてもらえたと感じているので、今度はヨーロッパ人女性の肌の悩みを解決したい」と児玉社長。フランスには有名なメゾンも数多く存在するが、「サービスとテクノロジーのコンビネーション」の力に確信を持っている。
 
 特許技術である「QuSome」はもちろん、返金保証付きのトライアルセットなど、同国では珍しいきめ細やかなサービスも売りの一つ。日本では24時間体制のカスタマーサポートが完備されているが、環境の違うフランスでも最大限のサービスを提供したいという。また、日本の顧客の大部分が利用している定期購入サービスも、将来的には同国に導入する予定だ。
 
 フランス事業に関しては、進出後1年目は市場や消費者の動向を分析する期間と位置づけ、今後3~5年間で売上高1000万ユーロ(約12億6500万円)を目指す。
 
 
(2019年4月18日現在、1米ドル=112円、1ユーロ=126円で換算)
 

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