米シンクタンクL2が発表した「Digital IQ Index（デジタルIQ指数）」によると、日本で人気の高いプレステージブランドのトップ10には「Gucci（グッチ）」、「Clinique（クリニーク）」、「Tiffany（ティファニー）」、「l’Occitane（ロクシタン）」、「Estée Lauder（エスティ ローダー）」、「Louis Vuitton（ルイ・ヴィトン）」、「Burberry（バーバリー）」といった大手有名ブランドが顔を揃える。しかし、日本人によるオンライン購入は好調であるにもかかわらず、日本向けのECサイトを開設するブランドは少ないという。

　2012年、日本は高級品市場におけるシェア世界2位の座を中国に譲ることとなった。とはいえ、「高級品の購入を控える」と答えた日本人は全体の20％未満にすぎない。スマートフォンやタブレットの所有率が68％に上る20代から30代の消費が、特に好調のようだ。一方で、L2によると、高級ブランドの多くが日本でのEコマース事業を軽視しているという。

　日本でECサイトを開設している大手ブランドは全体の48％、日本語版サイトを開設しているブランドは約半数にすぎない。また、スマートフォンなどモバイル機器を通じたオンラインショッピングは全体の4分の1を占めるにもかかわらず、モバイルサイトを提案しているのはブランド全体の50％にとどまっている。その結果、GoogleやYahooの検索結果ランキングから大手ブランドの3分の1が姿を消したという。ソーシャルネットワーキング・サービスにおける日本人消費者のブランド・コミットメントはアジアでも上位だが、大手ブランドのうち、日本語版のFacebookページを持つブランドは39％、twitterで日本語ツイートを発信しているのは35％にすぎない。

　日本における高級ブランド販売経路としては百貨店展開が主流だが、百貨店での売上は過去60年以上にわたり減少してきている。一方、Eコマース売上高は1999年から2012年にかけて18％近く増加し、4兆1050億円に上る。日本のEコマース市場は今後、海外大手ブランドにとって大きな可能性を持つ市場となるはずだ。