2016/12/12
ドクターマーチン、直営店舗数倍増で小売強化 卸事業は縮小
2016/12/12
英ドクターマーチン（Dr. Martens）が発表した15年度決算は減収減益となったが、同時に国外展開拡大、新商品投入、そして店舗数倍増の計画も明らかにした。
直営店舗とEC事業に投資し卸売を縮小したことが、減収減益に繋がったという。
同社の15年度の売上高は4％減の2億3240万ポンド（約339億6700万円）。「戦略上重要でない卸売」を整理し、「小売業者に対する適切なサポートを確保してブランド拡大を強化する」ため、卸および輸出チャネルを見直した影響だとしている。実際250以上の卸取引を終了しており、卸事業の売上は14％減の1億6020万ポンド（約234億1500万円）となった。
EBITDAも、前年3910万ポンド（約57億1500万円）から2960万ポンド（約43億2600万円）へと減少している。これは、「商品、新規店舗、オンライン機能に大きく投資した」影響であり、「成長が大きい核となるエリアでは非常に好調に推移している」という。
ダイレクト・ツー・コンシューマー（Direct-to-consumer）売上は24％増の7220万ポンド（約105億5300万円）を記録、小売事業の売上高は25％増の5120万ポンド（約74億8300万円）で、既存店売上も5％の成長と堅調だった。EC事業は、20％増の2100万ポンド（約30億6900万円）。
ドクターマーチンは15年度、11店舗の直営店、9店舗のコンセッション店を新規開設し、EC事業の売上構成比も9％にまで成長させた。年度末時点で合計100店舗を展開している同社だが、2021年までに倍増させるとの目標を掲げており、今後5年間は同様の出店ペースを維持していく必要がある。
また、商品企画にも注力しており、新規商品の売上は前年の売上構成比14％から大きく拡大し30％を占めるようになった。
国外市場が占める割合も全体の79％と大きく、特にアジアの売上高は19％増の4630万ポンド（約67億6700万円）と大幅に伸びた。
「我々は『ドクターマーチン』を長期的・持続的観点でリブランドしてきたが、ここ数年で大きな前進を遂げたと思う。直営店舗や提携先、あるいはオンラインなどの販売店舗における消費者との直接的な関係を向上し進化させることは、戦略の一環としても必要であると考えている。この戦略は実を結びつつあり、直営店およびECの売上が2桁台の成長を遂げたのは特に喜ばしい」とスティーブ・ミュレー（Steve Murray）CEO。
（2016年12月12日現在、1英ポンド＝146円で換算）
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