パタゴニアに続き米アウトドアREIも 「ブラック・フライデー」不参加ブランドが増加

　米大手アウトドアブランド「REI」が、感謝祭（米国では11月の第4木曜日）翌日の大規模セール「ブラック・フライデー」に全146店鋪の営業をしないことを発表し、注目を浴びている。年末商戦初日の大規模セールとされているが、近年では「ブラック・フライデー」に不参加を表明するブランドが増えているようだ。

　「REI」のCEOであるJerry Stritzke氏は「ブラックフライデーは弊社にとって、年間トップ10に入るほど売り上げが好調な日」としながらも、今年はイベント当日に店鋪営業をしないこと、そして約12,000人のアルバイト含む全ての従業員に有給休暇を与える事を発表。「ブラックフライデーはもう私たちの手に負えないものになってしまった。そのため今年はたくさんの人々が外に出て自然に触れ、愛する人々と時間を過ごすことに投資したい」と呼びかけた。

　近年米国では、本来、家族や友人と過ごすための「感謝祭」にも関わらず、セールのために前日から行列に並ぶ人も続出し「感謝祭の意義に反している」とブラック・フライデーを問題視する人が急増。大勢の客が店舗に押し寄せ、従業員が死亡する事例も報告されている。アパレル業界では2011年に「パタゴニア」が「Don't Buy This Jacket」という広告を打ち出し大量消費をあおる「ブラック・フライデー」を疑問視する考えを表明。2014年にはセールの代わりに古着の交換イベントを店内で開催し、話題になった。