プラダ、上期はわずかに増収

　プラダ（Prada）グループの2019年上期は2％の増収となった。これは市場の予想にほぼ並ぶ結果で、定価販売の増加と卸売事業の成長がセール廃止の影響をやわらげた。

　2019年からシーズン末のセールを中止し、卸先も厳選することで定価での販売を促進。利益率の向上とブランド保護をめざした。
 
　プラダグループは、店舗の改装から新商品の投入、ECの拡大といった施策を通じてブランドの若返りを図ってきたが、昨年2018年度に4年ぶりの増収転換を果たした。

　2019年上期の売上高は15億7000万ユーロ（約1880億100万円）で、為替の影響を除くと前年比ほぼ横ばいだった。
 
　小売事業の売上はセール廃止の影響を受けて3％減。一方で卸売はオンラインが好調で14％伸びた。卸先の整理を行った影響はまだ表れていない。
 
　しかし、短期的に業績に影響する可能性は警告されている。
 
　営業利益（EBIT）は13％減の1億5000万ユーロ（約179億6200万円）で、営業利益率は9.6%だった。営業利益率については2012年の27％から下がり続けている。


（2019年8月1日現在、1ユーロ＝120円で換算）